catch-img

【MEO対策】Googleマップをインバウンド対策に活用する3つのポイント/重要な理由とは

インバウンドが利用するサービスの中で、国内外問わず多くの利用者を持つGoogleマップは、訪日外国人に向けて情報を発信するメディアとしても注目の存在になっています。

2021年の訪日外国人は前年比94.0%減の24万人と、依然としてインバウンド誘客は厳しい状況が続いています。

しかし、数年後いつかはインバウンド回復の時がやってきます。それに向けて、早いうちから対策を始めておきたいと考えている方もいるでしょう。

本記事ではGoogleマップがインバウンド対策に重要な理由や対策のポイントを紹介します。




目次[非表示]

  1. インバウンド対策でGoogleマップが重要な理由
    1. 1. 圧倒的なユーザー数
    2. 2. 口コミの多言語対応が自動でできる
    3. 3. 国内の集客と同時に取り組める
  2. Googleマップのインバウンド集客 3つのポイント
    1. 1. まずはオーナー登録
    2. 2. 店舗・施設名を多言語で設定する
    3. 3. 多言語の表記によるキーワード対策
  3. 【無料配布中】知らないと損する「インバウンド×Googleマップ」集客マニュアル

インバウンド対策でGoogleマップが重要な理由

Googleマップがインバウンド対策に重要な理由を3つ紹介します。


1. 圧倒的なユーザー数

世界のアプリダウンロード数ランキングでは、2021年に旅行系アプリで最も多くダウンロードされたのが「Googleマップ」で、約1億600万ダウンロードという結果になりました。

また、Google検索についても、statcounterが公開している資料によると、2022年1月の世界中におけるGoogle検索の割合は91.9%、日本でも77%のシェアとなっています。

Googleマップは、国内外問わず多くの人が利用しています。


Googleマップは旅行・地図アプリの中で圧倒的なユーザー数を誇る


<データ参照>
Statcounter:Search Engine Market Share Worldwide
Apptopia:The 10 most downloaded Travel apps of 2021


2. 口コミの多言語対応が自動でできる

観光庁の2019年の調査で「出発前に得た情報源で役に立ったもの」を聞いたところ、「SNS」が24.6%、「個人のブログ」が24.4%、「自国の親族・知人」が19.6%、「口コミサイト」が15.5%となりました。

こうしたことから、インバウンド対策には、SNSなどの情報発信に加え、口コミプラットフォームからの情報発信も重要だといえます。

Googleマップには、投稿されるさまざまな言語の口コミを自動で翻訳する機能があり、2021年時点で81の言語に対応しています。Googleマップで多様な口コミを集めることが、そのまま多言語対応になるのです。


Googleマップでは、口コミの多言語対応が自動でできる


3. 国内の集客と同時に取り組める

最初に述べたとおり、水際対策が敷かれるなかでインバウンド集客は厳しい現状となっています(2022年2月時点)。インバウンド対策のみに予算を割くということが難しい企業も多いでしょう。

そんな中で、Googleマップ・Google検索は国内でも広く地図アプリ/検索エンジンとして普及しており、国内向けの情報整備とインバウンド対策を同時に進めることができるというのもメリットの一つです。


Googleマップは国内の観光客・インバウンド集客に向けた対策を両立できる


こういったメリットがある一方で、まだまだ対策できている企業は少ない状態です。

“インバウンド×Googleマップ”集客を早いうちから始めましょう!

Googleマップのインバウンド集客 3つのポイント

インバウンド対策にも有効なGoogleマップですが、正しく情報が伝わるよう整備しなければ、集客ツールとして効果を発揮できません。

ここからは、Googleマップを活用したインバウンド対策のポイントについて、資料から

1. オーナー登録
2. 多言語の設定
3. 多言語表記によるキーワード対策

の3つを抜粋して紹介します。


1. まずはオーナー登録

Googleマップのビジネス情報を優先的に編集するには、オーナー確認をする必要があります。

オーナー登録とは、掲載されている店舗や施設に、自分が携わっていることをGoogleに証明する手続きのことを指します。手順は、大まかに以下のようになっています。

関連記事 ※「口コミラボ」へ移動します
【画像付き】Googleマイビジネスの登録方法|設定・運用方法もわかりやすく解説


2. 店舗・施設名を多言語で設定する

Googleマップでは営業時間や住所、口コミは自動翻訳されますが、基本的にビジネス名(店舗・施設名)、投稿、ビジネスの説明文、商品・メニュー・サービスなどは翻訳されません。

なかでも優先的に多言語で設定すべきなのは店舗名です。店舗名が自分の国の言葉で書かれていなければ、どういった店舗なのかすらわからず、スルーされてしまう可能性が高くなるためです。

そこで、まずは店舗・施設名を多言語で表示されるように設定しましょう。スマートフォン(iOS)で設定する方法は以下の通りです。


店舗・施設名を多言語で設定する方法


3. 多言語の表記によるキーワード対策

あるキーワードで検索された際、Googleマップ上に表示される施設はどのように決まっているのでしょうか。

これは、主に「距離」「知名度」「関連性」の3つの要素が影響しています。

このうち距離はユーザーと施設との距離であり、コントロールできません。また、知名度を上げる施策の中心はGoogleビジネスプロフィールの領域ではないため、 Googleビジネスプロフィールのみでの対策では限界があります。

一方、検索キーワードとの「関連性」は、Googleマップの施設情報内とキーワードとの関連づけの施策を行うことで、高めることができます。

※関連性を高める方法は、【MEO対策】“インバウンド×Googleマップ” 集客術 基本編で詳しく解説しています。


多言語キーワードとの「関連性」を高めよう

【無料配布中】知らないと損する「インバウンド×Googleマップ」集客マニュアル

以上で紹介したGoogleマップを活用したインバウンド対策を、画像つきでわかりやすくまとめたレポートを無料で配布しています!本記事で紹介していないノウハウも満載です。


「“インバウンド×Googleマップ” 集客術」資料サンプル


誰も対策していない今のうちからGoogleマップを活用したインバウンド対策を始めることで、インバウンドが回復したその時、競合店よりも優位に立つことができるでしょう。

本資料を活用して、今すぐできることからGoogleマップのインバウンド対策を始めてみませんか?



trans+(トランスプラス) 編集部
trans+(トランスプラス) 編集部
ITアウトソーシングサービスで企業を支援するトランスコスモス株式会社のオウンドメディア編集部。メンバーはマーケター、アナリスト、クリエイターなどで構成されています。
 

関連記事:

trans+(トランスプラス)に掲載しているコンテンツや、サイト内で紹介したサービスに関することなど、どうぞお気軽にお問い合わせください。

フォローする:

この記事をシェアする:

よくダウンロードされている資料

消費者と企業のコミュニケーション実態調査2022-2023
消費者と企業のコミュニケーション実態調査2021
transpeechサービスのご紹介

人気記事ランキング