サステナビリティに取り組むべき理由とSDGsとの違い・取り組み例　～前編～

企業のホームページや報告書で目にする機会が増えた “サステナビリティ” というキーワード。

見聞きしたことはあっても「どのような意味なのか」「サステナビリティに取り組むべき理由は何なのか」 「なぜいま企業に求められているのか」は分からないという方も多いのではないでしょうか。

サステナビリティ（sustainability）とは、企業や社会の利益のみを追求するのではなく環境保護や社会問題に配慮し経済発展と両立させて持続可能な未来を目指す概念のことです。

「環境保護」「社会開発」「経済発展」の3つの柱で構成されており、全てを満たすことが求められています。

サステナビリティに取り組むと「企業価値の向上」や「従業員満足度の向上」が実現でき、企業と投資家・従業員のどの角度から見てもいい企業を目指せます。

逆に今サステナビリティに取り組まなければ企業価値が低下し、生き残れない企業になってしまう可能性があります。

サステナビリティに取り組まないことが「リスク」だと捉え、サステナビリティに関する知識を深めましょう。

前編となる本記事では、サステナビリティの概念や具体的な取り組み内容、サステナビリティとSDGs・ESGは何が違うのかについて、ご紹介します。

後編ではサステナビリティに取り組むべき理由や、取り組む前に知っておきたいステップや指標・進め方についてお伝えしていきます。

【この記事を読むと分かること】
・サステナビリティとはどのような概念なのか
・サステナビリティの3つの柱
・サステナビリティとSDGs・ESGの違い

サステナビリティとは

サステナビリティ（sustainability）とは、地球環境・社会・経済のすべてが将来に渡り衰えることなく発展していく考え方です。「Sustain（持続する）」と「Ability（能力）」を組み合わせた言葉で、日本語では「持続可能性」と訳しています。

環境保護「限りある資源を大切にする」
・二酸化炭素や温室効果ガスの排出量減少
・廃棄物を減らす（フードロス対策・リサイクルなど）
・ペーパーレス化を推進する
・再生可能エネルギーを導入する

社会開発「誰もが公平に働ける社会を実現する」
・性別・年齢・国籍・障がいの有無などに囚われず多様な人材が活躍できる
・労働環境を改善する
・従業員のワークライフバランスや健康促進に配慮した制度を導入する

経済発展「企業価値の向上・事業創出につなげる」
・主要事業にサステナビリティの観点を取り込む
・サステナビリティと事業の親和性を見つけて新規事業を創出する
・サステナビリティに関する取り組み成果を公表して企業価値向上につなげる

サステナビリティをもう少し分かりやすく考えてみると、企業や社会の利益のみを追求するのではなく環境保護や社会問題にも配慮し経済発展と両立させて、持続可能な未来を目指す概念を指します。例えば、みなさんが日常生活で使用する電化製品の製造過程を思い浮かべてみましょう。

電化製品を製造するときに環境に配慮していないと、工場から大量の廃棄物が出ます。工場では効率よく電化製品を製造しなければならないため、多くの従業員が長時間労働をしています。また、製造工程や使用過程では大量の廃棄物が出てしまいます。この状況を継続していくと、地球の環境や工場で働く従業員はどうなるでしょうか？

大量の廃棄物や温室効果ガスは、環境汚染の原因になります。今はまだ地球で暮らせますが、将来的に快適に暮らせない地球になってしまうかもしれません。

また、工場で長時間労働をしていた従業員には、不満やストレスが溜まるでしょう。労働環境の悪化により人材が定着せず、深刻な人材不足に陥る未来が来るかもしれません。

このように、自社の利益のみを追求して経済活動をしていると、将来的に「経済活動ができなくなる」可能性があるのです。

そこで、社会が持続的に発展するために、“環境に優しい” “働いている従業員や商品を使用する消費者に優しい” を両立できるよう一連の経済活動・企業戦略を見直しながら、経済発展につなげることが「サステナビリティ」です。

サステナビリティという言葉が注目されるようになったのは、1987年に「環境と開発に関する世界委員会」が公表した「Our Common Future」がきっかけです。 

 「Our Common Future」では、環境と開発が共存できるものだと捉え、環境保全に配慮した経済発展が必要だと述べています。この考え方が1992年に開催された「地球サミット」で広まり、現在は環境問題視点だけでなく社会問題も視野に入れた概念になりました。

このように、サステナビリティはただ単に環境問題や社会問題に取り組む概念ではありません。環境問題や社会問題だけに注力していると、経済発展が滞り豊かさが失われてしまいます。経済発展と環境問題・社会問題への取り組みを両立させて、持続可能な社会を目指すところが鍵となります。 

サステナビリティと聞くと “企業や国の取り組み” だと捉えがちですが、企業や国に留まらず個人でも行動できる概念です。

サステナビリティを意識する個人が100人、1,000人、10,000人と増えていけば、持続可能な社会に変わっていきます。今回は企業向けの考え方や取り組みを中心に解説しますが、個人的にサステナビリティに取り組んでみることも価値のある行動です。

参考：外務省「持続可能な開発（Sustainable Development）」

サステナビリティの3つの柱

冒頭でも触れたように、サステナビリティには「環境保護」「社会開発」「経済発展」の3つの柱があります。なぜ3つの柱が必要なのか、企業ではどのような取り組みができるのか確認してみましょう。

サステナビリティを実現するための3つの柱

①環境保護「限りある資源を大切にする」
・二酸化炭素や温室効果ガスの排出量を減らす
・廃棄物を減らす（フードロス対策・リサイクルなど）

②社会開発「誰もが公平に働ける社会を実現する」
・性別・年齢・国籍・障がいの有無などに囚われず多様な人材が活躍できる
・労働環境を改善する

③経済発展「企業価値の向上・事業創出につなげる」
・主要事業にサステナビリティの観点を取り込む
・サステナビリティと事業の親和性を見つけて新規事業を創出する

環境保護：限りある資源を大切にする

環境保護とは、限りある資源を大切にするために行う環境負荷に配慮した取り組みのことです。現在地球は、多くの環境問題を抱えています。

【環境問題の一例】
・気候変動：温室効果ガスなどの影響を受けて気候変動（温暖化・干ばつなど）が起きている
・森林破壊：森林の伐採により砂漠化・動植物の住む環境の破壊などが起きている
・オゾン層の破壊：経済活動によりオゾン層が破壊されて生物への悪影響が出ている

例えば、森林破壊は、経済活動により地球上の森林を伐採することです。このまま森林破壊が続くと豊かな自然がなくなり、生物多様性（動植物の食物連鎖）の破壊や環境汚染が拡大するでしょう。

地球上にある資源は有限です。環境に配慮して経済活動をしないと、将来的に人間が暮らせない環境になるかもしれません。人間の身勝手な行動で環境を破壊するのではなく、環境負荷を軽減しながら持続可能な未来を目指し経済活動を行うことが求められています。

具体的な取り組み内容は多岐に渡りますが、一例として下記の取り組みが検討できるでしょう。

製造業
・工場や自動車などの温室効果ガス排出量を減らす（電気自動車の採用など）
・原料調達にリサイクル素材を使用する（原料に古紙を使用するなど）

小売業
・企業活動で出る廃棄物を減らす（簡易包装にするなど）
・リサイクルを念頭に置いた事業展開をする（空ボトル回収・衣類の回収など）
・従来は廃棄していたものを低価格で提供し廃棄を減らす（規格外野菜・スイーツの販売など）
・廃棄を減らすために無駄な在庫を抱えない（在庫管理システムを導入するなど）

全業種共通
・植林活動を行う
・書類のペーパーレス化を推進する
・事業活動で得た収益の一部を環境保護に活用する（継続した寄付をするなど）
・再生可能エネルギーを導入する（太陽光発電など）
・環境問題に関する考えや取り組みを情報発信する
・省エネ技術を導入する（雨水を再生利用するなど）
・節電を実施して企業で使用するエネルギー量を減らす
・エネルギーを事業間で共同利用する

製造業の場合は、製造過程で排出される温室効果ガスや二酸化炭素、廃棄物などが課題になりやすいです。工場設備や輸送過程を見直して、環境負荷を軽減できる仕組みづくりが必要になるでしょう。

小売業の場合は、大量生産大量消費から脱却するサービス提供や事業展開が検討できます。例えば、商品提供時に必要な梱包やパッケージを簡易的にする、使用後に回収するなどの取り組みができるでしょう。

また、再生可能エネルギーの導入や省エネ対策などは業種問わず取り組みやすいです。最近は企業間で電気、ガス、水などのエネルギーを相互利用して、無駄なエネルギー消費を抑える取り組みも見られます。

社会を取り巻く環境が悪化している中で、企業活動だけ従来のまま継続することはできません。経済活動を行う社会的責任として、環境にかかる負荷を減らす取り組みが求められています。

トランスコスモスでは、環境保全のための植林活動「トランスコスモスの森」に取り組んでいます。2023年12月には沖縄県八重瀬町スポーツ観光交流施設で植樹を実施しました。植樹の様子は下記でご紹介しているので、ぜひご覧ください。

トランスコスモスの森 in 沖縄　環境保全活動として八重瀬町で植樹を実施しました！

トランスコスモス沖縄センターでは植樹以外にも環境に配慮した取り組みをしています。環境に関する取り組みの例としてぜひ参考にしてみてください。 

トランスコスモス沖縄センターの環境活動の取り組み

社会開発：誰もが公平に働ける社会を実現する

社会開発とは、すべての人がより良い生活を送るための取り組みのことです。医療や教育、労働、雇用など人がより良い生活をするための幅広い基盤の開発、調整が該当します。1990年代から世界では経済活動を優先するあまり、下記のような問題が浮き彫りになってきました。

【社会開発の問題の一例】
・貧富の格差の拡大
・労働環境の悪化
・医療や教育などの機会提供の格差
・雇用や教育における差別

企業の場合は少子高齢化に伴い、将来的に人材不足に直面する可能性があります。その中で偏った採用方法や劣悪な労働環境を改善しないと、持続的な成長が難しいでしょう。 

サステナビリティでは、労働環境の整備や多様な人材が伸び伸びと働ける環境などの社会開発も求められています。 

社会開発の取り組み内容も多岐に渡りますが、一例として下記のような取り組みを検討できます。

労働環境の整備
従業員が伸び伸びと働けるように業種に応じて労働環境を整備する
例：パソコンの支給・オフィス環境の改善など

ダイバーシティの尊重
人種・年齢・性別・価値観など様々な違いのある従業員が組織に共存するための制度や体制を整える
例：障がい者の雇用・性別や年齢のみでの昇進制度の廃止など

ワークライフバランスの改善
仕事とプライベートの両立がしやすいようにワークライフバランスを改善する取り組みをする
例：有給休暇率の向上・テレワークの推進など

健康促進
従業員が心身ともに健康な状態を維持できるようにサポートする
例：人間ドック受診率の向上・電話相談窓口の設置

福利厚生の充実
従業員のニーズに応じて誰もが公平に利用できる制度を設ける
例：残業制限制度・リフレッシュ休暇制度

成長機会の提供
従業員の目標や希望に応じて公平に成長機会を設ける
例：社内研修やセミナーの実施・資格取得補助制度

とくに昨今注目されているのは、“ダイバーシティの尊重” と “ワークライフバランスの改善” の2つです。

ダイバーシティとは、人種・年齢・性別・価値観など様々な違いのある従業員が組織に共存する状態を指します。多様な人材が力を最大限に発揮するには、企業の風土改革や制度の整備が欠かせません。今まで外国国籍の従業員がいなかった、パートタイムの従業員がいなかった場合には、このような人材が不安や不平等さを感じることなく勤務できる調整が必要です。

また、ワークライフバランスの改善では、仕事だけでなくプライベートや家庭も充実できる制度や配慮が求められます。例えば、子育てや介護と仕事を両立している従業員は時短勤務やテレワークを選択できるなど、無理なく仕事を継続できる制度の導入が検討できます。

企業が社会開発に取り組むことで、従業員満足度の向上や従業員の能力を最大限に発揮できる環境整備が期待できます。その結果、従業員から選ばれる企業となり、目先の利益だけでなく将来的な利益も創出しやすくなるでしょう。

トランスコスモスはすべての従業員が自分らしく働ける環境を目指し、社会開発にも積極的に取り組んでいます。

2023年11月7日には職場でのセクシュアル・マイノリティへの取り組みを評価する「PRIDE指標2023」でシルバーを受賞しました。 

職場におけるLGBTQに関する取り組みで「PRIDE指標2023」シルバー受賞！

同じく2023年には障害者雇用エクセレントカンパニー賞（東京都知事賞）」を受賞しました。障がいの有無にかかわらずすべての社員が共に働き、個性と実力を発揮できる職場環境の構築が評価されたものです。

このように、トランスコスモスは多様性を尊重する企業を目指して、様々な取り組みを実施しています。

障害者雇用エクセレントカンパニー賞（東京都知事賞）を受賞しました！

経済発展：企業価値の向上・事業創出につなげる

経済発展とはサステナビリティに取り組むことを企業戦略の一環として捉え、企業価値の向上や利益拡大につなげることです。

今やサステナビリティに取り組む企業は投資家・消費者・従業員・企業の全方向から好印象を持ってもらうことができます。逆に、サステナビリティに取り組まず自社の利益のみを追求している企業は、競争力が落ち継続的な成長が見込めなくなります。

企業戦略の一環としてサステナビリティに取り組む方法は多岐に渡りますが、下記のような戦略が検討できます。

成果を公表する
企業のホームページや報告書でサステナビリティに関する取り組み成果を公表して社外評価を得る

主要事業にサステナビリティの観点を取り込む
主要事業にサステナビリティに関する視点を取り入れる
例：再利用できる素材を使う・包装を簡略化する

新規事業を創出する
サステナビリティに関する新規事業を創出する
例：大量生産大量消費から脱却するサービスを提供する（靴やバッグのレンタルサービスなど）

企業や地域との連携
他の企業や地域と連携をして企業価値を高める
例：地域と連携した植林活動をする・他企業と連携してリサイクルを推進するなど

冒頭でも述べましたが、サステナビリティは経済活動と環境・社会活動の両立が重要です。

そのため、サステナビリティと事業を切り離して考えるのではなく、新規事業や主要事業の中にサステナビリティの観点を取り入れると良いでしょう。例えば、小売業の場合は消費者に商品を提供する際の梱包の簡略化・廃棄ロス活動などすると、環境に配慮した企業というブランディングができます。その成果を数値にして公表すると、企業価値の向上や利益拡大につながる可能性があります。

サステナビリティとSDGs・ESGの違い

サステナビリティの具体的な取り組み内容が理解できたところで「サステナビリティと、SDGsやESGはどこが違うの？」と気になっている方もいるかと思います。

サステナビリティはESGやSDGsを包括する大きな概念です。サステナビリティを実現するためのフレームワークとして「SDGs」や「ESG」が使えます。サステナビリティとSDGs、ESGは取り組む内容は似ている部分もありますが、考え方や対象者に違いがあるので、理解しておきましょう。

SDGsは2030年までに持続可能でよりよい世界を実現するための目標

SDGs 17のゴール
参考：外務省「SDGsとは？」

SDGsとは、2030年までに持続可能でより良い世界を実現するための目標です。

例えば、サステナビリティを意識して環境問題に取り組みたいとします。そのための具体的な目標として、SDGs 15のゴール「陸の豊かさも守ろう」を設定し、方法として森林減少を食い止めるために植林活動などを検討することができます。

企業のホームページでは、サステナビリティの取り組みの一環として「SDGs ゴール15に取り組んでいます」と公表し、サステナビリティとSDGsの双方に貢献しているとアピールすることも可能です。

ただし、注意しなければならないのは、SDGsには期限がある点です。サステナビリティの目標として活用はできますが、期限が設けられていることに気をつけながら検討する必要があるでしょう。

トランスコスモスは「トランスコスモスSDGs委員会」を設けSDGsを推進しています。

トランスコスモスの事業・経営資源とSDGsとの関係性を整理し、とくに重要性の高い社会課題を優先的に目標設定しています。 

定期的な達成状況の確認を行う専任組織として「トランスコスモスSDGs委員会」を設置し、SDGs活動の啓蒙と定着を図っています。 

具体的な取り組み内容は、下記サイトをご覧ください。

SDGsへの取り組み

ESGは投資や企業価値向上に活用するフレームワーク

ESGは、Environment（環境）、Social（社会）、Governance（ガバナンス）を考慮したフレームワークです。 環境・社会・ガバナンスの3つ要素から分かるように、サステナビリティを実現するフレームワークの1つとして活用されています。

環境（Environment）
気候変動や大気汚染、資源枯渇など環境に関した取り組み
例：ペーパーレス・二酸化炭素排出量の削減・光熱費の削減など

社会（Social）
ダイバーシティ・労働環境・労務管理など社会問題に関する取り組み
例：障がい者の雇用・テレワークの推進・労働時間の最適化など

ガバナンス（Governance）
コーポレートガバナンスやリスクマネジメントなど企業統治に関する取り組み
例：BCP対策・社外取締役の設置など

ESGがサステナビリティやSDGsと大きく異なる点は、対象者です。

ESGは企業価値を図るための非財務資本（財務諸表には記載されない資本のこと）として投資家に活用されている背景があります。そのため、誰もが取り組む内容ではなく、投資家などの外部評価を得たい企業がサステナビリティの取り組みを可視化する手段として活用しています。

例えば、サステナビリティに取り組んでいる企業が投資家からの評価を得たいとします。このとき、自社のサステナビリティに関する取り組みをESGの3つの要素に分けて可視化すると、ESG指標として公表できます。

このように、ESGは非財務資本の指標としてサステナリビティの取り組みを公表したい企業に活用されているフレームワークだと言えます。

また、サステナビリティの取り組みにあたり「ESGとSDGsのどちらにも貢献したい」という場合、ESGとSDGsは手段と目標の関係性であるため、SDGsを達成する手段としてESGを活用することができます。 

例えば、SDGsの「ジェンダー平等を実現しよう」を達成する手段として、ESGの「社会」で具体的な方針を定め取り組むことが可能です。

後編では、「企業がサステナビリティに取り組むべき理由」や「企業がサステナビリティに取り組む際のステップや指標」などを中心にお伝えします。